働くママは、出産してから「産休→育休→時短勤務」と両立支援制度を利用している人も多いのでは。いま、その制度を利用する社員と利用していない同僚との間に軋轢が生じているという。「制度に甘える女性社員がいる」「長期の育休や時短はズルい」という声が聞かれるようになったというのだ。
詳しくは、2020年9月28日発売の雑誌「PRESIDENT WOMAN プレミア」2020年9月・秋号(プレジデント社)に掲載されている。
誌面では、インターネット上で実施したアンケートをもとに、軋轢が生じた原因を探っている。対象者は、過去3年以内に時短勤務者と同じ職場で働いた経験があり、自身は現在両立支援制度を使っていない20~49歳の非管理職、正社員の男女各150人。質問項目は、「時短勤務者が意欲的に働いていると思うか」「上司が、(制度を利用していない社員の)時短勤務者へのサポートや負荷の増加を理解していると思うか」「時短勤務者へのサポートや仕事の負荷が増えた場合、昇給やボーナスはあるか」など。
アンケート結果を分析し、記事を執筆したのは、昭和女子大学客員教授、相模女子大学大学院特任教授でジャーナリストの白河桃子(しらかわ・とうこ)さん。著書に『御社の働き方改革、ここが間違ってます!』(PHP新書)、『ハラスメントの境界線』(中公新書クラレ)などがある。
解決のカギは、時短勤務者自身、上司、組織それぞれにある。さまざまな立場の人に読んでもらいたい内容だ。2020年はコロナ禍で働き方が急速に変化した。今後、個人にとっても組織にとってもプラスになる柔軟な働き方を見いだす重要性が叫ばれている。
メインの特集は、「変化に強い女になる! ポストコロナ時代に役立つ教養10」と題し、AI&リモート時代の最新「デジタルリテラシー」虎の巻や、世界中が注目する「ESG投資」、コロナ対策に学ぶこれから台頭する女性リーダー像などについて取り上げている。
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