記録的な豪雨となった7月3日、静岡県熱海市ですさまじい土石流が発生した。こうした水にまつわる災害の脅威は、熱海だけではなく日本全国に迫っているという。2021年7月6日発売の「週刊朝日」は、土石流の現場のルポや主要都市の水害リスクの検証企画などを掲載している。
水害の際に地域住民を守る「命の砦」となるのは、自治体の役場の庁舎だ。が、「週刊朝日」の独自調査によると、全国の県庁所在地、政令指定都市、中核市にある役場の約半数に、豪雨時に浸水の恐れがあるという。誌面では、浸水リスクを一覧にした表「水没する都市55」を掲載している。
2015年の豪雨の際に市役所が浸水した常総市へ取材した記事も収録。浸水によって災害対策にどのような影響が出たのか、当時を教訓にどのような対策をとっているのかなど、自治体の水害対策について聞いている。
そのほか、大注目の韓国人アーティスト・ジェジュンのインタビュー、東京五輪の水際対策を取材した記事などを収録。水際対策の記事では、南米で感染が拡大中の新型コロナウイルスの変異株「ラムダ株」の脅威についても取材している。
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