タイトルになっている「投資型医療」は、筆者らの造語だ。医療に投資して、さらにお金を稼ぐ話かと思ったら、そうではなかった。
「医療費で国が潰れる前に」というサブタイトルからも分かるように、日本が直面する医療問題を真剣に考え、理想の医療への道筋を示した本だ。
著者の一人、武内和久さんは東大法学部を出て厚生省に入り、医療、福祉、年金など社会保障政策に関わる霞が関官僚。もう一人の 山本雄士さんは東大医学部を出て東大病院などで医療に従事、その後、ハーバードビジネススクールで学んだマネジメントの専門家だ。
共通する問題意識は、日本の医療はこのままでいいのかということ。超高齢化社会。もはや保険費を上げるだけでは、増大する医療費を賄うことはできない。このままだと、未来へのツケに国は沈むだろう。様々な小手先の改革では、事態は好転しない。
いちばん大事なのは、医療に関係するすべての人が「明確なゴール（目的）を共有する」ことだという。これまでは、「病気の診断と治療」のみをゴールとしているトラブルシューティング型医療が主だった。医療機関は対応に追われ、治療費は膨張し続ける。そこから、健康に投資する医療へ、「病気にさせない」「健康という資産を維持・増進する医療」へのシフトが必要だとする。
言い換えれば、医療の目的を「治療」から「健康をケアする」に変える、すなわち「より予防的で攻めの医療」へのパラダイム転換が必要だということだろう。国民が病気になる機会を減らし、医療関係者は、どの治療が健康維持につながったかなど、自分たちの成果を常に把握できるようにする。病気の発症や重症化、慢性化を防ぐことで医療費は抑えられ、生産性の向上など企業活動にもプラスになる。米国の先例なども参照しながら、「社会全体でイノベーションを促進しよう」など、7つの提言をしている。
糖尿病に1.2兆円、人工透析に1.6兆円、骨粗しょう症骨折に1兆円など、現在の医療コストはとてつもない金額に膨らんでいる。医者が足りないといって数を増やすのではなく、医療従事者たちの役割分担や適正配置を検討する、あるいは適正な受診を促すにはどうすればいいかを、「全体のゴール」を見据えて考える。医療関係費の配分は、「病気にさせない」ことへの貢献を重視する。
医療のゴールを共有することで、様々な改革が可能になり、「皆が長く元気で生きられる、持続可能な社会」が実現できるとしている。
本書を読んでいて、先ごろ105歳で亡くなった聖路加国際病院の日野原重明名誉院長のことを思い出した。戦後すぐに米国に留学して最新医療を学んだ日野原さんは、海外の医療制度にも詳しく、早くから予防医学の重要性を訴え、高齢者も元気で活躍できる社会づくりに尽力した。本書の中の「医療従事者たちの役割分担」と言う文言を見て、日野原さんが、医師不足への対応策として、「能力と意欲がある看護師にさらに高度の教育を施し、医師業務の一部を分担してもらう」新制度づくりを、熱心に訴え続けていたということを思い出した。
日野原さんの長年の主張は、世代を超えて、後輩たちに受け継がれていると理解した。
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