本を読みながら、暗澹たる気持ちになることがある。本書『出版の崩壊とアマゾン』（論創社）はとりわけその思いが強かった。日本の知的インフラを支えてきた出版・書店業界が「黒船・アマゾン」に翻弄されている。もはや打つ手がない。あとはこのまま完全なる「敗北」を待つだけ、という感じなのだ。
近年、出版界が相当の苦境にあることはよく知られている。本書にも多数の衝撃的なデータが紹介されている。日本の書籍・雑誌の販売金額は、2000年は2兆3966億円だったが、17年には1兆3701億円。出版社の数は20年前の4分の3になり、書店数はほぼ半減している。
様々な理由がこれまでも語られてきた。大型書店による寡占化。ネット社会の急進展。電子書籍やDマガジン。若者の活字離れなどなど。
本書が特に強調するのは2000年に日本に上陸したアマゾンの影響だ。わずか10年ほどで、業界トップの「書店」となった。
躍進の要因として本書では、在庫が豊富、送料無料、調達の早さ、ネット申し込みの簡便さ、高率のポイントカード、などが挙げられている。受注販売で返品ロスがほとんどないわけだから、従来の出版流通の革命児ということになる。
本書では、11年の書店売り上げ推計数値も掲載されている。それによると、アマゾンの売り上げは約1920億円でダントツ。2位のDNPグループ（丸善やジュンク堂を含む）が1569億円、3位の紀伊國屋書店が1098億円。今ではおそらくもっと途方もない数字に膨れ上がっていることだろう。
読者からすると、アマゾンなら、わざわざ書店に行かなくても本が入手できる。サイトでレビューなども見られる。関連本のチェックもできる。ポイントが付いたりもする。本書をクリックしていても「まとめ買いで12％のポイント」などと表示されていた。よいことづくめだ。便利になった、何か問題があるのかと思う人がほとんどだろう。
ただ、こうした「アマゾン一人勝ち」によって、業界全体が大きく揺らいでいるのは、間違いない。特に影響が大きいのは「ポイント」だろう。出版物の「定価販売」が崩れつつある。最近は対抗上、大型書店などでも多少のポイントを導入しているところも増えてきた。体力のある書店でないと、できない。
出版物は、出版社から取次会社を通し、書店に運ばれ、読者に届くというのが従来のシステムだ。本書によれば、アマゾンは当初、業界3位の大阪屋を主たる取次会社にしていたが、その後、最大手の日販に変えた。その結果、大阪屋の経営は大きく悪化した。最近は日販との関係も微妙らしい。出版社との直取引を増やそうとしているという。
本書では、アマゾンと取引があった取次関係者の声が紹介されている。「取引量が多くても利益が出ない」。定価を基準とした卸率を「正味」というが、「アマゾンの低正味は買い叩きそのもの」と本書は記す。無料で届けたり、読者にポイント還元したりするサービスには、当然ながらその原資が必要だ。アマゾンパワーが強大になり、直仕入れが進むと、正味の切り下げを要求される可能性がある。本代を値上げすれば、読者離れに拍車がかかりかねない。取次も出版社はますます苦しくなるだろう。書店はさらに減り、書籍関連業界がすべてアマゾンの軍門に下る姿が浮かんでくる。
日本の出版社、印刷製本会社、取次、書店などは明治以来、それぞれの役割をもとに商慣行をつくりあげてきた。近年は、「再販制」をベースに薄利を分け合いながら日本の出版文化を支えてきたといえる。ところがネット社会の急進展で出版社の足元がぐらつき始めたところに、アマゾンが来襲し、急速にビジネス秩序が崩れつつある。本書によれば、「アマゾンは、大阪屋が潰れようが、日販が潰れようが、何とも思わないし、シナリオのうちという企業」なのだそうだ。すでにアメリカでは、アマゾンがリアル書店を持っているが、日本でも遠からず、そういう日が来るかもしれない。
本書によれば、現状は「敗戦前夜」。いくつかの処方箋も提示されているが、どれも簡単ではない。フランスではすでにリアル書店を守るために、オンライン書店の無料配送を禁じる「反アマゾン法」が制定されているそうだが、アメリカのポチ化した日本では難しいだろう。
朝日新聞の18年8月20日の記事も本書で紹介されている。アマゾンの日本法人はもはや高島屋をしのぐ規模だが、独特の販売システムが知的財産に当たるとして、米アマゾンは日本法人から多額の「使用料」を受け取っている。その結果、日本法人の所得が圧縮され、法人税額が大きく減っているのだという。日本法人は14年に1兆円近い売上高があったが、払った法人税は約11億円だそうだ。
著者の高須次郎さんは1947年生まれ。雑誌「技術と人間」を経て82年、緑風出版創業。2004年から16年まで日本出版者協議会(旧出版流通対策協議会)会長を務めた。一般社団法人日本出版著作権協会(JPCA)代表理事でもある。出版社を経営しながら、業界団体の仕事もしてきた人だ。著書に『再販/グーグル問題と流対協―出版人に聞く3』『グーグル日本上陸撃退記―出版社の権利と流対協』(ともに論創社、2011年)。共著に『本の定価を考える』(新泉社、1992年)などがある。
緑風出版は、アマゾンへの出店拒否を続けている数少ない出版社だというが、本書は別の出版社からの刊行なので、アマゾンでチェックできる。
本欄では書店関係本で、『書店に恋して――リブロ池袋本店とわたし』（晶文社）、『本屋の新井』（講談社）、『「本屋」は死なない』（新潮社）など。出版・編集者関係では『小出版社の夢と冒険』（出版メディアパル）、『共犯者――編集者のたくらみ』（駒草出版）など。アマゾン関連では『デス・バイ・アマゾン』(日本経済新聞出版社)、『アマゾンが描く2022年の世界 すべての業界を震撼させる「ベゾスの大戦略」』(PHP研究所)、『the four GAFA 四騎士が創り変えた世界』（東洋経済新報社）などを紹介している。
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