1945（昭和20）年8月15日。幣原喜重郎（1872～1951）は外出先で玉音放送を聞いた。電車で帰途に就くと、車内で30代とみられる男が叫んでいた。「なぜ戦争をしなければならなかったのか」。他の乗客たちも「そうだそうだ」と騒ぎ出す。
本書『戦争調査会』（講談社現代新書）は、幣原が遭遇した電車内の「非常な感激の場面」の描写から始まる。若槻礼次郎内閣（1931年4～12月）の外相を最後に10年以上、政治の表舞台から去っていた幣原は70代になっていた。
幣原はすぐに意見書「終戦善後策」をまとめる。四か条からなる「善後策」の第四条には「政府は我敗戦の原因を調査し、其結果を公表すること」を入れた。幣原はこの「善後策」を携えて、吉田茂外相を訪ねる。戦後すぐに発足した東久邇宮首相は、国民に「総懺悔」を呼び掛けながら、占領軍の要求する「戦争犯罪人の処罰」を行うことができずに短期で辞任した。次の首相に幣原を思い描いていた吉田はマッカーサーを訪ね、内諾を得て45年10月9日、幣原内閣が成立する。
本書はその幣原が中心となって進められた「敗戦の原因及び実相調査」、いわゆる「戦争調査会」の全容を、日本政治外交史が専門の井上寿一・学習院大学長が初めて本格的に解明したものだ。
幣原首相自らが調査会の総裁に就き、長官には庶民金庫理事長の青木得三、各部会の部長には反軍演説で知られる斎藤隆夫や、戦争推進に消極的だった人物を配置、委員・職員は100名にのぼる国家プロジェクトだった。40回超の会議や関係者のインタビュー、多数の資料収集などを通して、なぜ戦争は始まったのか、分岐点はいつだったのか、なぜ戦争に敗れたのか、などを明らかにしようとした。
だが、その試みは途中で行き詰まる。一つには「東京裁判」が始まったこと、もう一つはこの調査会のメンバーに旧軍人が入っていることを、「対日理事会」が問題視したことだ。占領政策を牛耳っていたのは連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）だが、諮問・勧告機関として米英ソ中による「対日理事会」があった。そこで、英ソの代表から戦争調査会の活動への批判が出て46年9月30日、調査会は廃止に追い込まれた。
したがって、調査会の活動は未完だ。加えて聴取しなければならない最も重要な人物が次々と巣鴨プリズンに収監されたこともあり、不十分さは否めない。しかしながら、日本人が、日本の開戦、敗戦の原因を自らの手で調べ、追究しようとした点では画期的だった。現在は15巻の書籍として刊行されているものの、残念なことに調査会の資料は2016年まで、国立公文書館と国立国会図書館憲政資料室の書庫で眠り続けていた。
本書は調査会ができるまでの経緯やその構成、主要な議論、なぜ廃止になったかなどを細かく追っている。上記のような制約もあり、著者の井上寿一・学習院大学長はあらかじめ断る。「ここにあるのは新発見のスクープ資料の類ではない」「昭和戦前史研究は膨大な蓄積がある。その裏付けとなる史料調査も進展している。通説を根底から覆すような新史料の発掘は考えにくい」。そう言いながらも、「彼らは何を議論したのか」「当事者の質疑応答で何が明らかになったのか」など、調査会が残した資料は「読み解くに値する」と強調する。
本書の後段「第二部」では、「なぜ道を誤ったのか？」ということについて、諸説を分析している。日中戦争、太平洋戦争の起源や、なぜ早期終結ができなかったかを既存の研究、調査会の議論などをもとに振り返っており、論点の整理として役立つ。指導者たちの関係や各種作戦・工作の成否が軸になっているが、戦前戦中の日本を金縛りにした思想統制について、もっと書いてほしかった気がする。戦争に抵抗した人はいたが、すでに治安維持法などで合法的に「異論を許さぬ社会」が作り上げられていた。そうして日本全体が「神国」などという特異な精神性に純化されたことが軍部の暴走を許し、歯止めをかけられなかった要因ではないかと思うからだ。
井上氏は学長という公的な立場もあり、超多忙と推測されるが、このところ毎年のように精力的に著書を出している。講談社では同じ担当者で、7冊目だという。同社による戦争ものでは最近、鴻上尚史氏の『不死身の特攻兵 軍神はなぜ上官に反抗したか』(現代新書)も話題になっている。
このところ、南スーダンPKOの日報問題や森友学園問題で、公文書の不適切な扱いが報じられている。「真偽は現時点ではわからない」としつつ、井上氏は「日本は敗戦時に各官庁が公文書を焼却した過去を持つ国である。そうだからこのような問題が起きたのかもしれない」と感想を漏らす。他方で「日本は戦争調査会を作った国である」とも記し、「不都合な事実であれ何であれ掻き集めて調査の結果をすべて公表する意図の下に、判断をのちの世代に委ねた戦争調査会の活動は、今こそふりかえるに値する」とも書く。
本書のなかで、特に興味深く感じたのは、幣原内閣が「戦争責任裁判法」の制定にも努めていたというくだりだ。「宿題」になっていたが、実現しなかったようだ。
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