サラリーマンにとって何よりも重要なのは給料の額だ。それが自分の価値を示しているのだから。しかし給料が良いからといって、その会社が働きやすい環境を提示してくれるとは限らない。ならば、多少給料が少なくても、ストレスなく仕事ができる環境があったり、福利厚生がしっかりとしている企業に行こうという人も多いはずだ。
『「社員が生き生き働く会社」の条件』（ダイヤモンド社／刊）は、旅行代理店であるＪＴＢの社内ベンチャー制度から生まれた、福利厚生のアウトソーシングを行う株式会社ＪＴＢベネフィットが編集した一冊で、福利厚生が経営課題に解決策を与えることを示している。
確かに福利厚生が整っていて、働きやすい環境ならば個々のパフォーマンスが最大限発揮されるだろう。そうすれば、経営効率も上がるはずだ。また、複数内定をもらっている学生が、各会社の福利厚生を内定受諾の判断材料にすることは往々にしてある。
では、今どんな福利厚生が企業を活性化させているのだろうか。本書にはその事例がいくつか載っているのでご紹介しよう。
事例その１：女性エンジニアに嬉しいサポートを
人手不足といわれるほどの活況となっているエンジニア業界。その中の、ある大手メーカー系ＳＩ（システムインテグレーター）企業は、優秀な女性エンジニアやソフトウェア技術者を採用し、育成・定着させて競争力を維持しようと考えた。
そこで力を入れたのが福利厚生だ。「アニバーサリー休暇制度」「プロジェクト休暇制度」「子育てサポート」などを様々な制度を設けて、女性が働きやすい企業だとＰＲをした。
事例その２：ゲーム開発会社には２４時間常設の…
新作の発売日が近づくと、２４時間体制で働くこともあるゲーム開発会社。そこで、従業員たちがわずかな時間でも睡眠が取れたり、リラックスできるように、仮眠室やシャワールーム、マッサージルームなどを設置。さらに２４時間営業の社員食堂も併設しており、このような現物支給型の福利厚生は大きな効果をもたらしている。
事例その３：禁煙決意で５０ドルもらえる！？
これはアメリカの事例だが、流通小売業で世界第２位でアメリカ最大手のホームセンターでは、「Building Better Health！」（より良い健康づくり）というスローガンを掲げ、従業員の健康づくりを福利厚生で支援できるようにしている。
例えば、午前６時から午後１０時まで全ての従業員が無料で利用できるフィットネスクラブや年４回の健康チェックプログラム、さらには禁煙決意で５０ドルが支給される禁煙支援制度や、出産・育児に関わるプログラムなども用意している。健康は従業員のパフォーマンスを最大化するために何よりも大事だということを理解しているのだろう。
また、最近ではイベント型の福利厚生が人気だという。
事例その４：家族で楽しむ時間を作れるイベント
ＪＴＢベネフィットが提供している会員制福利厚生サービス「えらべる倶楽部」では、様々なイベントを開催している。
夏休みの企画として行っているのが、親子で英語とゴルフをいっぺんに学べる「親子で、英語でゴルフ」というイベントだ。ゴルフのインストラクターがゴルフ場の見学や歴史を紹介、実技講習では親子でアプローチ対決やパッティング対決をするなど盛りだくさんの内容だ。さらに、そこでのコミュニケーションは英語。親子で一緒にゴルフと英語が学べるとあって、評判は良いそうだ。
多様化している福利厚生だが、その根底にあるのは従業員がよりパフォーマンスを発揮できる環境づくりであり、それが経営効率の改善に結びついていく。ただ従業員満足度をあげるだけでなく、様々な経営効果があるのだ。
本書では最先端の福利厚生事情がつづられているので、経営者や人事部の人はもちろん、就職活動中の学生も参考になるはずだ。
（新刊JP編集部）
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